寺島は元老院議長になった二週間後、早くも井上外務卿に対し駐米公使へ選任されたいという旨を伝えた。またかねてより米国憲法を調査し、日本の憲法作成に役立てたいと右大臣・岩倉具視に伝えて承諾を得ていた。そして１８８２年（明治１５年）７月１３日、駐米公使に任命、その望みを叶えたのであった。同年９月２６日に横浜を出発、２２日ワシントンに到着し、アーサー大統領に謁見。 明けて１８８３年１月、寺島はグラント元大統領と再会し、外交手腕を発揮する。米政府は、かつて日本から受け取った下関償金の返還を１０年ほど前から国会に提案しているがまだ決まらずにいた。グラント元大統領は、３年前の１８７９年６月に大統領任期終了後に夫人と共に日本を訪れており、その際も歓待し、また数日前の夜会でも歓待し交流を深めておいたので、寺島は今度の国会で決議させようとグラント元大統領を説得にあたる。「償金返還の世評は１０年前からのことであるがまだ決まらない。日本はもとからこれを請求する権利はないが、大抵米政府と国会ともに返還に決して、些細な余論である利子をつける事とつけない事で、元金返還に異議はないかと見えたので、元金だけでも早く返還すれば日本人民と米国との交通の情、ますます厚さを加えるだろう。もし、そうでないと、廃案とする方を好んでいる。仮令ば人を与えようとして、これを前に言っておいて、与えないようなものである。いずれかに早く決定せられたい」と。早速、グラント元大統領は国会主査の議官に速決を勧めました。そして２月１７日、国会で元金返還が議決となったのでした。寺島の説得から、たった二、三日のこと!(^^)!。 ※下関戦争の賠償金・・・長州藩との講和談判によって、３００万ドルもの巨額の賠償金を幕府が支払うこととなった。これを交渉材料にイギリスは、仏・蘭とともに将軍家茂が滞在している大坂に艦隊を派遣し、幕府に安政五カ国条約の勅許と賠償金の減額を引き換えに兵庫開港を迫ったが、京都に近い兵庫を開港することは朝廷を刺激することになると判断し、幕府は３００万ドルの賠償金支払いを受け入れた。１５０万ドルは幕府が支払ったが、残りは新政府が支払うこととなり、１８７４年までに支払いを完了。この賠償金は、イギリス・アメリカ・フランス・オランダで分配となったわけですが、このときアメリカが受け取った金額は７８万５千ドル。しかし、実際アメリカが被った損害は１万ドルほどに過ぎなかった、また米政府の公認でもなく不当な請求だった。この事実を１８７２年、フィッシュ国務長官から森有礼公使(^^)/が聞いたのであります。これにより償金返還の要請が始まったのです。
畠中